近年ではグローバルなビジネス展開によって、様々な場面で技術翻訳のニーズが増加していることと拝察致します。特に技術一般の分野に関しましては、様々な局面で社内・社外を問わず技術翻訳のニーズが発生しているのではないでしょうか。
技術翻訳は、お客様に製品を使用していただく際に必要な取扱説明書や、製品の生産・保守の際に必要な安全マニュアルをはじめとして、人の安全に直結した内容の文書も多く、各企業様にとりましても自身の評判・責任に直結した非常に重要な業務であると考えます。
このような業務を的確に行うことで、社内業務の効率化・安全が確保でき、ひいては対外的な信用を獲得することにもつながるのではないかと当社は考えております。
技術翻訳・一般翻訳に限らず、当社では原稿に間違いがあると思われる場合や、特に確認が必要と思われる場合は、作業中にお客様と連絡を取ってコミュニケーションを図りながら翻訳を行い、納品時にも気づいた点やご確認いただきたい点には注釈を付けるなどして、慎重に翻訳を行います。
機密性の高い文書に関しましても、いただきました書類は全て厳格な機密保持体制の下で管理しておりますので、お見積りから納品までご安心してお送り下さい。
技術翻訳・一般翻訳では、下記のような文書を数多く翻訳しております。
他の内容も取り扱っておりますので、翻訳をご検討の際にはぜひご相談ください。
| 社外文書 | 取扱説明書・操作説明書・据付説明書・保守説明書・保証書・製品規格書・仕様書・承認図・回路図・提案書・分析報告書等 |
|---|---|
| 社内文書 | 社内規格書・作業手順書・品質保証マニュアル・品質管理マニュアル・安全/衛生管理マニュアル・検査基準書等 |
| 参考書類 | PL法関連文書・ソフトウェア関連マニュアル・技術論文・IT技術文書等 |
| その他 | レター/電子メール・海外製品広告・製品発注書・お客様アンケート等 |
技術分野の専門知識を生かして、貴社/貴事務所の海外業務を様々な局面で完全にサポートさせていただきます。
家電製品のように、複数の国に輸出する場合には、当社の多言語翻訳体制をご利用ください。それぞれの言語を母国語とするスタッフが最終チェックを致しますので、貴社/貴事務所内において校正できない言語もご安心下さい。
技術翻訳は、お客様のご要望に合ったソフト・フォーマットで納品致します。
また、データを暗号化した上で電子メールで送信したり、CD-ROM等に保存した状態で発送納品したりと、ご希望の納品形態をご指定いただくことも可能です。
福山産業翻訳センターでは、各言語の専門性において高品質な技術翻訳をお届けいたします。特殊言語にも対応した多言語展開のノウハウが、お客様にとっての最適な提案を導きだすと確信しております。下記にない言語につきましてもお気軽にご相談ください。
英語 / スペイン語 / フランス語 etc.
ドイツ語 / フランス語 / スペイン語 / ポルトガル語 / イタリア語 / オランダ語 / 北欧語 / ロシア語 / 英語 / ギリシャ語 / ポーランド語 / ウクライナ語 / ルーマニア語 etc.
中国語(簡体字・繁体字) / 韓国語(ハングル) / インドネシア語 / タイ語 / ベトナム語 / タガログ語 / ミャンマー語 / モンゴル語 / マレーシア語 / トルコ語 etc.
スペイン語 / ポルトガル語 etc.
アラビア語 / フランス語 / ペルシャ語 / スワヒリ語 / ウルドゥ語 / アフリカーンス語 etc.
英語 / フランス語 etc.
お客様のご希望を充分お伺いした上で、納品仕様、スケジュールを決定致します。
専門技術翻訳者・プルーフリーダー・ネイティブチェッカーの三者一体による品質保証システムで、高品質な技術翻訳・一般翻訳をお届け致します。
ご要望のレイアウト、書式、ファイル形式で作業致します。韓国語・中国語等のアウトライン化も対応可能です。
納品前に必ず、翻訳内容、納品仕様がお客様のご希望どおりか、最終チェックを致します。
お客様のニーズに合わせて、多様な納品形態(E-Mail・FAX・郵送・宅配便等)に対応致します。
お客様からいただいた各作業(技術翻訳等)には、社内管理番号(作業伝票番号)が付けられます。この社内管理番号は、クライアント名・社内の営業担当者・翻訳担当者・校正者等が一瞥して分かるようになっております。さらに作業量の大小に係わらず、社内管理番号を付したTASK PROGRESS SHEET(作業進捗票)を発行します。この作業進捗票にはクライアント名・社内の営業担当者・作業内容・作業の実際担当者・納期・上記各工程における工数(予想時間)の必要事項を記入し、決められた納期に充分間に合うように調整致します。
受注時に全体の作業量と社内の状況や残業時間も考慮の上、お客様のご希望納期を遵守できるかどうかを検討します。一定の残業時間を超えてもお客様が指定される納期が遵守できない場合には、受注時にお客様に納期の延長が可能かどうかを確認し、可能である場合には、それに合わせて最短納期で納品できるように体制を作ります。